日系企業と外資系企業の違いは？

日系企業と外資系企業によって、人材へ求められる働き方や考え方に違いはあるのでしょうか。
初めて日系企業、もしくは外資系で勤務される方は期待と不安でいっぱいだと思います。
今回は、日系企業と外資系で求められる大まかな役割の違いを解説いたします。もちろん企業によっても、事業部によっても差がありますが、ご参考程度までに気軽に読んでいただければと思います！

そもそも日系企業と外資系では働き方の考え方が違う？！

日系企業と外資系で働く人の違いは何でしょうか。考え方に違いはあるのでしょうか。
結論、日本人は基本的に、集団意識が強い国民性が反映されている故、個人のカラーやパフォーマンスを発揮することよりも、会社全体としての考え方、企業文化での統一を重視します。和を乱さないように、チームワークで動くことを期待されるのも特徴の１つです。人材の中長期育成の観点から、上司より仕事の進め方に関して、自社ならではの細かな決まりごとを伝えられることがあるかもしれません。
では、外資系企業ではどうでしょうか。外資系ではチームワークももちろん大事ですが、個人のパフォーマンスがより重視されます。つまり、いかにパフォーマンスを発揮できるか、発揮し続けられるかが大事です。
日本は総合職という概念があるので、マルチタスクに対応できる人材が求められます。配属は企業側で決めることが多く、特に新卒の場合、必ずしも希望している部署に配属される訳ではありません。
その反面、海外では専門職の考え方が強く、入社時に「〇〇がやりたいので入社します！」と企業側からジョブディスクリプションがあり、求職者と双方で合意して、入社するパターンが大半を占めます。新卒の概念も日本独自の文化の１つで、海外では大学卒業後、決まった時期に就活をして、決まった時期に入社する前提があまりありません。
また外資系企業の場合、大まかなフレーム枠はありますが、日本のように手取り足取り指導や教育がある訳ではないので、上司に「わからないことがあれば聞く。自ら積極的に業務を習得しようとする」姿勢が評価されます。ある程度自由があってやり易いと感じるか、もっと細やかに指導して欲しいと感じるかは人それぞれです。

新人への期待値は基本的に一緒

新人（新入社員）への期待値は基本的に日系企業も外資系も一緒ですが、決定的に違うのは「インターンシップ制度」です。 日本でも最近、インターンシップを導入する企業が増えてきましたが、外資系のインターンシップは、実際に正社員として勤務する時と同条件の労働時間や賃金で働きます。
お互いが双方を見定める期間と定義している為、その期間でどれだけパフォーマンスを上げられるかが重要です。
繰り返しになりますが、インターンシップは双方が見定める期間なので、新入社員は、同僚や上司と日々の業務や取引先、社内イントラなど、入社段階で覚えることはたくさんありますが、インターンシップの短い期間の中で、周りの環境に慣れると同時に、どのぐらい仕事が出来るのか、仕事の内容の出来具合、覚える速さ、電話・メール対応などの確実性とスピード性、何か問題があったときのイレギュラー対応への姿勢などを会社側はチェックしています。

失敗は許される？

外資系企業は、「人間は間違いを犯す生き物」と考える企業が多いです。大切なのは「その間違いを認める潔さ、報告する勇気と正直さ、そしてその間違いから学ぶ賢明さ」です。特に最初の3か月は間違いや失敗したときの対応が厳しくチェックされます。
間違ったときに失敗を認めずに報告しない人は、「不正直な、嘘をつく人」と判断されてしまいます。何度も同じ間違いをする人は「学習能力が無い、話を聞いて無い、理解力が無い」と思われます。これらはインターン期間を過ぎて、雇用が確定するかどうかの際に、大きく影響します。
人は「間違いから学び成長するものだ」という考えが前提にあるので、間違いや失敗から学び、次に活かせる姿勢があれば、あなたの上司はそれ程あなたの間違いを気にしません。結果的に会社の利益(あなたの成長)に繋がるからです。

Open-Mindの大切さ

上司や成功している同僚などのアドバイスを聞き、それを実際に試す心の広さを持つことも大事です。英語では「open-mind(ed)」と言います。また一つの考えに捕らわれず広い心で色々なアイデアを、受け入れたり考えたりする寛容さも「open-mind(ed)」の意味に含まれます。
仮に期待していたものとは、違う仕事をすることになってしまったとしても、おざなりな仕事をするのではなく、可能な範囲で高品質な仕事をするマインドセットが大切です。外資系企業で働く際には、「open-mind(ed)」は重要なコンセプトの1つです。

まとめ

日系企業と外資系企業の違いや、外資系企業で働くときに注意したいこと、覚えておきたいことをご紹介しました。今回ご案内した内容はもちろん企業や事業部によって差がありますが、根本は一緒かもしれません。ぜひご参考にしてみて下さい。