海外就職希望者必見！最初に考えるべきこととは？
ビジネス英語を勉強している人のなかには、いずれは海外で就職をしてみたいと考えている人も多いでしょう。海外就職を考える際に気になるのは、どのような手続きを取らなければならないのか、どういった職種だと就職しやすいのか、ではないでしょうか。海外企業でよくある「インターンシップ」にも触れながら、海外就職への道のりを考えていきましょう。
手続きで考えるべきこととは
海外での就職を考えるとき、はじめに理解しておくべきことは、国ごとに異なる就労ビザについてです。働く国の国籍を持っていない場合、ほとんどの国でなんらかのビザを取得しなければ合法的に働くことはできません。多くの場合、就職先の会社が就労ビザを手配するはずです。しかし、就労ビザの種類によっては、転職ができなかったり、退職をしたときや解雇されたときにはただちに帰国させられたりする場合もあります。そのため、どのような仕事をしていきたいのか、どの国で生活をしていきたいのか、そのためにはどのようなビザを取得したほうがよいのか、長期的に考える必要があります。
就労ビザは国ごとに規制があるうえ、ビザに関する法律は頻繁に変わることもあります。就職を希望する国のビザについては、「経験者のブログ」だけではなく、弁護士や大使館など信ぴょう性のあるソースに当たり、入念に調べましょう。
ビザを甘く見ると国外追放も
就労ビザの申請を軽く考えていてはいけません。万一にもビザの申請を却下されてしまうと、最悪の場合はその国から永久追放されてしまうこともあります。旅行目的であれば日本のパスポートはとても優遇されており、アメリカをはじめ多くの国をビザなしで訪れる権限を持っています。しかし、就労ビザが却下されたことがあると、たとえ旅行目的でも観光ビザを毎回申請する必要が出てきてしまいます。また、海外では日本よりも契約書のサインを重く捉えられることも覚えておきましょう。就労関係の手続きをする際、むやみにサインせず、何に同意をしているのかをきちんと理解したうえでサインすることがトラブルを避ける近道です。「就労ビザは会社がやってくれる」と他人事にしてしまう人もいますが、万一トラブルが起きた際の責任はサインをした人にあるのです。 いくら「会社が大丈夫と言った」としても、就労ビザが却下されて国から永久追放されるのは会社ではなく本人です。駐在員の人のなかにはここを軽く考えてしまい、ビザが却下となってしまうケースが少なくないようです。ビザや契約書関連は特に注意しなければなりません。
就職しやすい職種とは？
駐在員でない限り、一般業務ではビザが発給されないことが多いです。逆にビザが発給されやすい職種は、いわゆる「専門職」となります。例えばアメリカでは、「H-1B」という就労ビザが主流です。このビザは、「大学卒以上の学歴と特殊技能を要する仕事」用のものです。WebデザインやITエンジニアなど、特殊技能とみなされやすい職種はビザが発給されやすいでしょう。また、日本では大学の専攻と仕事が全く関係ないことが珍しくありません。例えば、法律学部を卒業して広告会社に就職するのも自然です。しかし国によっては、大学の専攻と職務内容の関連性を強く求められることもあります。上述のH-1Bビザもそのひとつです。そのため、これから留学を考えている場合、将来就きたい仕事に関連性のある分野を専攻することが、海外就職の可能性を高めるといっても過言ではないでしょう。
インターンシップで経験を
インターンシップというと、日本では大学生が長期休暇中に行うものが主流です。しかし海外では、インターンシップの募集対象は決して大学生だけではありません。大人でもインターンシップとして正社員のように働き、職務経験を積めるプログラムが数多くあります。他職種に転勤を考えている人がインターンとして経験を積んだり、会社を解雇された人が「つなぎ」の仕事としてインターンシップを利用したりしているようです。2015年に公開されたアメリカ映画『マイ・インターン』を見ると、海外でのインターンシッププログラムが多様なことがよくわかります。例えば、アメリカのインターンシップでは、月曜日から金曜日まで9～17時のフルタイム勤務を行い、組織の一員としてさまざまな経験を積むことができます。職務内容は企業によって異なりますが、資料作成やマーケットリサーチなど、いわゆる「雑用」「何でも屋」という仕事が多いようです。
気になる待遇は？
国や都市によっては、インターンシップでも正社員の初任給並みの給料が出ることもあります。例えば、アメリカ経済の中心であるニューヨークでは、よりよい人材を獲得しようとインターンに数千ドルの月給が支払われることが多くあります。また、カリフォルニアのIT系の会社では、インターンであっても年俸700万円ほどの給料が出ることもあるそうです。気になる就労ビザですが、無給インターンシップであればビザが必要ないことがあります。しかし、国の規定をしっかり調べ、違法にならないように気を付けることが必要です。
まとめ
海外で就職をしたい人は、まずビザをはじめとした手続きを考えることが大切です。なかなか海外の企業から正式なオファーがもらえないとしても、インターンシップで経験を積むことが海外就職の第一歩となるかもしれません。夢を持ったらあきらめずに頑張ってみてください。英語学習を始めたい方へ
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